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クロス取引が有効な範囲

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クロス取引が有効な範囲

リンク先の梅屋敷商店街のランダム・ウォーカー(インデックス投資実践記)でクロス取引について述べられていました(【お詫び】「今年中にクロス取引やっておくべき」は誤りでした。正しくは「今年中にクロス取引してはダメ」)。

税率10%のうちに売却して買い直す、、、私も以前そんな計算をしたような気がしてドキッとしました。

確認してみると、


>グラフのBとCとの比較は非課税口座を使わなくても税率10%のうちに利益確定するのがよいと言っています。
・・・言っちゃってますね(´・ω・`)

基本的に非課税口座のメリットを考えていたので5年間で現実的なリターンしか仮定しませんでしたが、このグラフをよく見るとオレンジと黄色の線を延ばしていくとクロスするように見えます。

ということで定義域を広げてプロットし直します。



投資期間5年における課税を含めたトータルリターンの年率リターン依存を取ったものです。

A:10%で売却して0%で売却(非課税口座)
B:そのままにして20%で売却
C:10%で売却して20%で売却(クロス取引)

BとCとの比較がクロス取引の判断になります。わかりにくいので右軸に差分を取っています。またクロス取引時の利益に+100%を追加しています。

差分を見ると+100%と+30%が同じ年率リターン18%を越えたところでマイナスに転じています。これには信託報酬(0.63%)も含まれているので、

(1+(18-0.63)/100)^5年=2.23(+123%)

先方で述べられていましたが、クロス取引時の利益や年率リターン、年数に関係なく現在の2.25倍がクロス取引の分岐点になるようです(税率10%→20%の場合)。以前の記事では横軸の狭い範囲を見ていたことになります。またクロス取引時に利益がなければBとCは同等で重なります。最も有利なのが非課税口座(A)であることは変わりません。

一方年率リターンのマイナス側を見ると、+100%と+30%で許容できる数値が異なるようです。おそらくクロス取引時の利益と税率と年率リターンの関数になると思いますが、クロス取引時の利益を税金で失うのとマイナスリターンで失うのとの競争になるかと考えられます。参考までに分岐点は、

+100%・・・(1+(-7-0.63)/100)^5年=0.67(-33%)
+30%・・・(1+(-2-0.63)/100)^5年=0.88(-12%)

ちなみに年率リターンのマイナス側は非課税口座(A)とクロス取引(C)が重なります。よって非課税口座なら完全なわけではなく、上記のようなある一定のマイナスになると何もしないBが上回るようです(わざわざ10%の時に税金を納めたのにその後の下落で実は必要なかったようなケース)。

非課税口座に限らずその先を見据えると今回の結果は考えさせられます。

以上、訂正します。失礼致しました。

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