まず新興国債券について。

◆バンガード・米ドル建て新興国政府債券ETF

Vanguard Emerging Markets Government Bond ETF（VWOB）

対象指数：バークレイズ米ドル建て新興市場政府債RIC基準インデックス

（Barclays USD Emerging Markets Government RIC Capped Index）

経費率：0.35%

配当株も魅力ですが個人的に最も気になるのは新興国債券です。VWOBってVWO+Bondですよね。設定から間もないETFで前にウェイトヒストでEMLCやEMBを調べたときには無かったようです（「組入比率クリップインデックスのウェイトヒストグラム」参照）。両者がJPMのインデックスに対してこちらはバークレイズです。

まず構成から確認します。JPM GBI-EM GDのeMAXISと比較しながら見てみます。

【構成国とウェイト（VWOB）@2013/08/31】（1%未満の国はその他としています）

【構成国とウェイト（eMAXIS）@2013/01/28】

【構成国とウェイトの比較】

VWOBの構成国はEMBよりも多く見慣れない国が多数含まれているのが実におもしろいです。

【ウェイトヒストグラムの比較】

一方等分度はeMAXISに及びません。VWOBの構成国で等分してくれればカンペキ・・・。

経費率はバンガードにしてはもうひと声と感じてしまいますが、惹かれるのはこのVWOBが米ドル建ての新興国債券であることです。なぜならば海外源泉徴収について、米国では債券利息収入が非課税とのことだからです。

『国債の利息収入については大半が非課税だが、インドの１０％やインドネシアの２０％など新興国では源泉徴収される。』

『新興国債券指数の「ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ダイバーシファイド」の利息収入に対しては概算で平均５％程度の源泉徴収税が発生すると推計される。』

つまり現地通貨建ての新興国債券は現地で源泉徴収されていて現状これは取り戻せません。eMAXISもSTAMも新興国の現地通貨建て債券に投資しますので上記リンクの表に記載のあるインドネシアやロシアなどで債券利息の源泉徴収がされているはずです。これが新興国債券のカイリが大きい理由のひとつではないかと推測しています。このVWOBは米ドル建てなのでこれらの国の源泉徴収を回避できると理解しています（間違っていたらご指摘お願いします）。

例えばクーポンが6%で構成国の半数が10%のインカム課税をすると仮定すると、6%×50%×10%=0.3%はリターンの低下要因になると考えられます。これが無ければVWOBの実効経費率は0.35-0.3=0.05%相当となり、0.63%（0.648%）のeMAXISに対して非常に魅力的です。

しかしながら海外ETFはたとえ海外源泉徴収がなくても日本で分配課税されるので実効的な経費率が増加します。以前「リレー投資に関する疑問」でそれを検証しましたが、あの時は海外源泉徴収あり（つまり二重課税あり。分配ありとなしの差を確認するため）として計算したので今回は海外源泉徴収なしで再計算してみます（徴収されても確定申告で取り戻せば同義）。

無分配型は従来通り10%の海外源泉徴収ありです。キャピタルゲインやインカムゲイン等の条件は前回と同じとします。

すると、前回に対して全体的に0.3%程度マイナス側へシフトしました（縦軸を変えてあるのでご注意ください）。特に3%3%30年で海外源泉徴収なし分配型は海外源泉徴収あり無分配型とほぼ同等の実効経費率になりました。20%の分配課税で複利ロスする分が10%の海外源泉徴収免除でキャンセルされたようです。また分配型の信託報酬が低ければ無分配型のマイナスの信託報酬に相当する領域もあります。ちなみにインカムの仮定3%は新興国債券のクーポン6%に対して半分ですが、インカム課税する国の割合も半分とすればそこそこつじつまが合います。

つまり、VWOBに限らず株式でもなんでも海外源泉徴収を回避するために敢えて海外ETFで分配課税を受けるのがベターということでしょうか。分配課税を源泉回避でキャンセルできるなら海外ETFの低コストをまるまる享受することができます。

海外ETFは自分で再投資する必要があったり、海外源泉徴収されれば確定申告で取り戻す手間も増えます。また売買手数料・為替手数料もかかります（2014年の非課税口座の買付手数料に限れば無料）。さらに基準価額と取引価格とのカイリもあります。確定申告は収入や加入している年金によっては逆に負担が増える可能性もあります。しかし、VWOBはそれらを含めても一考に値するのではないかと思います。

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