ここでのリリースとはゲットの逆、手放すという意味で使っています。
【画像】
ETFは上場株式ライクなので配当分配による「収益分配金計算書」が送付されてきます。分配がある度にです。つまり年4回分配のある「上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ ETF（1399）」などは年4回送付されてきます（「四皇」＋リファレンスのトピックスを合わせてこれまでに4+1+1+1+4=11通）。
リリースの理由は「こんな紙切れのためにどれだけのコストとエネルギーを使っているのか(>_<)」という罪悪感を覚えるからです。電子交付で確認できるのに資源の無駄。「マイナスサムゲーム」を垣間見るようでイヤなんですよね。
なので2015/12/21に買付したちょうど1年後の2016/12/21までとりあえず待ってリリースし、代わりに「スタム増配日本株インデックス」をゲットしました。変動特性はデータを取得すれば追えるので問題ありません（なのでもともと保有する必要はなかったのですが）。
株式、例えば個人的に保有している「日本駐車場開発（2353）」の書類も同じことが言えますが、法律が絡むとはいえ、少なくとも継続コストの負担が必要な上場投資信託ではなんとかならないものでしょうか。上場しない投資信託のようにすべて電子交付のみにすることは現状できないですよね？
ETFは分配しないと連動性が損なわれたり裁定に利用されるという話も聞きますので分配は致し方ないにしても、配当複利を毀損するETFの仕組みそのものがインデックス投資の原理からズレていることに変わりはないと思います（投資信託の分配金と何が違うのか）。
【カイリのまとめ】
取引価格の市場カイリもインデックスファンドのトラッキングエラーと似たようなものですし（ETFは取引価格と基準価額、基準価額と指数という二重のカイリ体系）。
特に取引価格がリアルタイムのため、図の「売却単価－取得単価（対基準価額）」で示したように例えば1399はインデックスファンドライクな基準価額での売買に対して0.6%ほどマージンを持って売却できたことになります。逆に1478は-0.97%のアンダーです。これらは運用管理費用の数年分に相当します。
このように不用意にコストメリットをキャンセルしてしまうような分配ロスや不確定なバラツキ要因を増やして何がしたいの？と思うところはあります。これがインデックスファンドでの最小分散や高配当の「ロジックもの」を希望している理由でもあります。
ETFの各種問題点は承知していたものの、書類関係のムダまでは見積もりが足りていませんでした。ロジックインデックスだからといって安直にゲットしたことを反省します。
（関連記事）
